東京経済大学では、海外の協定校・友好校の学生を対象に、日本語や日本文化を学んでもらう短期留学プログラム「TKU Japan Study Program」を毎年7月と2月に開催しています。今回は2月13日（火）から27日（火）まで、中国と韓国の２つの大学から来日した短期留学生4名が参加しています。今年もまた、2月15日（木）に短期留学生の皆さんと、柴田ゼミの3年生が一緒になってグループワークを行い、今回は昨年2月のJapan Study Programで来日して、9月には本学大学院修士課程に入学した院生にも加わってもらいました。
話し合いの結果をもとに違いが生まれる理由を考えて、最終的にパワーポイントで資料作成して、短期留学生の皆さんに日本語で発表してもらいました。こちらの写真は、発表の様子です。発表の際には、国際経営論担当の山本晋先生と、中小企業経営論担当の山本聡先生にも加わって頂き、さまざまな視点からコメントをいただきました。
コンビニエンスストアを見ていると、日本ではどのチェーンでも店舗での商品販売だけでなく、公共料金、税金、年金の払い込みや、宅配便の発送、受け取りや、情報端末を使って大学入試の受験料の払い込みや、コンサートチケットの購入などを行うこともできます。また、来客が使えるトイレを用意しているところがほとんどです。しかし海外では、同じセブンイレブンであっても、商品販売以外の付加サービスは限定的ですし、来客用のトイレは見かけません。一方、中国や韓国では電子マネーの普及が進み、短期留学生に聞いても現金のたくさん入った財布を持ち歩くことはないと言います。このあたりは日本より進んだ仕組みが導入されているようです。コンビニエンスストアの本部の海外事業担当者は、当然各国で違いのあることは充分承知しているはずです。しかし「こちらの方が、もっと便利な良い仕組みだ」と思えることを、全ての国に同じように導入しているわけではありません。ではなぜ、各国で違いが生じるのか？については、さまざまな理由があり、とても一口で説明できるものではないと思います。今回の発表では、店員の応対や仕事への取り組み方の違いについて大きく取り上げていました。その理由について、短期留学生の皆さんは「日本の時給はサービス料が含まれている」からではないか、という面白い推論を行っていました。毎回、同じようなディスカッションを行っていても、メンバーが異なると、異なる視点で異なる推論となるところが興味深いと感じています。異文化コミュニケーションは身近なところから始まるのです。
（文責：柴田高）
